広い海で漂流者を捜すと言う作業は非常に大変な作業で、予めダイバーが見つかりやすい手段を用意していない場合は救助されるまでに日単位の時間がかかる事を覚悟しなくてはなりません。

長時間の漂流は　体力、水分、体温などをダイバーから奪い危険な状況となってしまう事が多いのです。2014年2月に起きたバリ島のダイバー漂流事故の事例からもこの危険がよく分かります。
今、現地インドネシアではこれを教訓に各種最新機器を導入し急速に安全ダイビングの環境が整備されつつあります。
— インドネシアの対策→悲劇を繰り返すな　バリ島ダイバー事故から１年 | 国際報道2015 [特集] | NHK BS1 —

 しかし、日本ではこれと言った対策を打ち出せずに今日まで来てしまいました。

実は国内での電波運用法規が非常に厳格なことが原因となっています。他の先進諸国でも電波管理法がありますが中でも日本は特に厳格な法規で運用されています。
電波法は利用価値の高い周波数の割り当てを管理したり、混信を防ぐ機能などを要求するなど、電波の品質を高い次元で求める物で、海外の無線機器にはハードルが高い一面も持っています。

規制そのものはとても有意義で、技術先進国においてノイズの発生原ともなる自分勝手な電波を規制したこの法律と関係官省は産業の発展に大きく寄与してきたことも高く評価する必要があります。

この電波法のため、今までは海外ではメジャーな電波利用ビーコンなどが全く使用出来ない状態となっていました。